PwCコンサルティング合同会社の年収は？キャリアパスや福利厚生も

PwCコンサルティング合同会社は、世界的なコンサルティングファームであり、豊富な経験と専門知識を活かして多様な企業の経営課題を解決するプロフェッショナル集団です。

当記事では、PwCコンサルティング合同会社に転職したときの年収や組織の概要、具体的な仕事内容、キャリアパス、福利厚生まで詳しく解説します。転職を成功させるためのポイントや必要なスキルについても紹介しているので、PwCコンサルティング合同会社に興味のある方、コンサルタントとしてのキャリアを検討している方は、ぜひご覧ください。

1.PwCコンサルティング合同会社とは？

PwCコンサルティング合同会社は総合系のコンサルティングファームです。PwCコンサルティング合同会社内の組織である「Strategy&」は、100年以上の歴史がある旧ブーズ・アンド・カンパニーが前身となっています。2014年にPwCと統合し、PwC Japanの一員となりました。

PwC Japanとは、世界150カ国以上に広がるPwCグローバルネットワークの日本におけるメンバーファームとその関連企業を指します。それぞれ「PricewaterhouseCoopers」の名称を使用する権利を有しますが、独立した法人として事業を営んでる点が特徴です。

PwCコンサルティング合同会社は、前身のブーズ・アンド・カンパニーが100年の歴史を通して積み上げてきたナレッジやノウハウを有します。さらに、グローバルネットワークを通して各国の最新情報や動向をキャッチし施策に反映させています。

伝統的な手法と最先端の情報や技術を駆使した総合的なコンサルティングが可能な点が大きな強みであり、PwCコンサルティング合同会社を唯一無二の存在にしています。

1-1.PwCコンサルティング合同会社の仕事内容

PwCコンサルティング合同会社には多様な職種があります。仕事の概要をつかむため、ここでは新卒で募集している職種の仕事内容を紹介します。

中途採用では、業界別やソリューション別に細分化してコンサルタントを募集しています。応募にあたっては、必ず最新の情報を確認してください。

戦略コンサルタント職

• クライアントの経営課題を整理
• 最上流である経営戦略の立案を支援
• 能力強化、人材育成の支援
• コスト削減や業務効率化の提案・実行支援
• DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進支援
• M&A（合併・買収）に関する戦略立案・実行支援
• 幅広い切り口から経営課題の解決をサポート
• PwCネットワーク内の他部門と連携して総合的に支援

ビジネスコンサルタント職

• 各業界・ソリューション・領域ごとの専門家が連携
• 企業戦略の作成から実行まで手掛ける
• 戦略コンサルタントよりも現場に近い

デジタルコンサルタント職

• デジタルテクノロジーに特化した部門
• データ活用やサイバーセキュリティ、AI戦略、ブロックチェーンなどの先端技術を活用しクライアントの課題解決に取り組む

ITソリューションコンサルタント職

• ITを活用したさまざまな方法で、クライアントのIT施策の改善や変革をサポートする
• IT施策の構想策定から実行、効果創出までを一貫して行う

1-2.PwCコンサルティング合同会社のキャリアパス

PwCコンサルティング合同会社では、以下のような明確なキャリアパスが定められています。MBA修了生はアソシエイトから、転職者はレベルに応じた職階からスタートし、およそ2～3年で1つ階級が上がることが一般的です。最終的な職階はパートナーです。また、役職が上がるにつれて給与も向上します。

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パートナー	複数のプロジェクトの責任者を務めるクライアントのトップ層にカウンセリングを行う新規クライアントを開拓するチームをマネジメントする
ディレクター	より複雑なプロジェクトをマネジメントする個々のナレッジを共有化し、全体を底上げする
シニアマネージャー マネージャー	プロジェクト全体をマネジメントする現場で作業を予定通りに進める
シニアアソシエイト	プロジェクトにおける別個の一連の作業群をマネジメントするスタッフのリーダーを務める
アソシエイト	仮説を立てて検証するためのリサーチや分析を行う必要に応じ、シニアアソシエイトやマネージャーにサポートを依頼する

2.PwCコンサルティング合同会社の年収

募集要項によると、中途採用者の年収はこれまでの経験や能力を考慮の上で決定され、700万～1,200万円と広いレンジがあります。

一般にコンサルティングファームは高給のイメージがありますが、中でもPwCコンサルティング合同会社の給与水準は平均より高めです。

ここでは、役職別・新卒で入社した場合の年齢別の年収をみていきましょう。

2-1.役職別の年収

多くのコンサルティングファームで年俸制を採用していますが、PwCコンサルティング合同会社は「基本給＋残業代＋ボーナス＋各種手当」からなる月給制です。ボーナスは年に1回の支給で、厳密な評価基準に基づき各社員の貢献度や業績を考慮して金額が決まります。

役職別の年収と勤続年数の目安は以下の通りです。

役職	給与	勤続年数
アソシエイト	500万円～800万円	1～4年目
シニアアソシエイト	750万円～1,000万円	3～7年目
マネージャー	1,100万円～1,500万円	5～10年目
シニアマネージャー	1,500万円～2,000万円	8年目～
ディレクター	1,500万円～2,000万円	10年目～
パートナー	2,000万円～	15年目～

年齢や性別が、評価に影響することはありません。役職や給与が完全に能力や成果で決まる実力主義の会社です。15年以上勤めていても、基準に達していないとみなされればパートナーにはなれない点に注意しましょう。

中途採用者は前職の経験や実績、能力によってスタート時点の職階が決まります。前職でコンサルティングや類似性のある業務を多数経験し実績を上げていたり、必要な能力が高いと判断されたりした場合、スタート位置が高くなる傾向にあります。

前職での実績がある採用者がプロジェクトで成果を上げられれば、早い段階から年収1,000万円を狙えるでしょう。

PwCコンサルティング合同会社では、多様な経験を持つ人材を集めるため、中途採用を積極的に実施しています。「年収を上げたい」「専門性を磨き、成長したい」といった希望を持つ方は、積極的に挑戦するとよいでしょう。

2-2.年齢別の年収

新卒で入社した場合の年齢別の年収相場は、おおむね以下のようになります。ただし、ポジションや成果の内容、残業時間などで変わるため、あくまで参考としてみてください。

年齢	給与
20代後半	500万円～1,000万円
30代前半	700万円～1,300万円
30代後半	800万円～1,600万円
40代前半	900万円～1,700万円
40代後半	1,100万円～2,000万円
50代～	2,000万円～

PwCコンサルティング合同会社には年功序列の考えがなく、実力で昇給や昇進が決まりますが、新卒採用でも標準年収額が550万円と高い水準にあります。

担当したプロジェクトで順番に成果を上げられれば、40代後半を目安に、年収2,000万円超えが視野に入ります。

3.PwCコンサルティング合同会社の人事制度

PwCコンサルティング合同会社の大きな特長の1つとして、キャリア形成や向上が目指せる豊富な人事制度が設けられている点が挙げられます。

一般的な研修やケースワークのほか、社員一人ひとりにキャリアコーチがつくコーチング制度や資格取得支援制度、MBA取得支援制度など、多岐にわたります。

社員はそれぞれのキャリアビジョンや志向に合わせ、キャリアの幅を広げることが可能です。ここでは、PwCコンサルティング合同会社が提供する制度の一部について詳しく紹介します。

3-1.ジョブローテーション

ジョブローテーションは、戦略的に部署・業務の異動を行う制度です。社員のスキル向上や能力開発を目的とし、さまざまな業務を通して成長を促します。PwCコンサルティング合同会社では、全社員を対象に実施している制度です。

実施する大きな目的として、以下の3点が挙げられます。

• 業務全体の流れに対する理解を深める
• 長期的なスパンで人材育成を行う
• 業務の属人化を防ぎ、標準化を促す

社内のさまざまな部署を経験することで、社員は各所で人間関係を構築できるほか、各部門での業務にも詳しくなります。

PwCグループでは、戦略コンサルタントが提示した戦略を実行する際に、もっとも適した部門間で協働するケースが少なくありません。ジョブローテーションによって事前に人脈を構築していれば、業務をより円滑に遂行しやすくなるといったメリットもあります。

3-2.オープンエントリープログラム

社員の希望に応じ、PwC Japanグループに属するほかの法人や外部機関に異動や転籍、出向できる公募制の異動支援制度です。異動希望を社内で協議の上、配置転換を実施します。

社員は他部門に在籍し、新しい業務に取り組む機会が得られます。広い視野と多彩な専門性を身に着けられ、専門領域の理解を深めることにもつながるでしょう。

例年、100名ほどの社員がオープンエントリープログラムを利用して他部門や他部署に異動しています。他部門に異動・他法人に転籍する場合もあれば、出向して業務を経験後に戻ってくるケースもあります。

3-3.グローバルモビリティ

グローバルモビリティは、社員を戦略的に海外に派遣するプログラムです。世界中に広がるPwCのネットワークを利用し、グローバル人材の育成を目的として実施しています。

日本から海外の法人に赴任するだけでなく、海外から日本の法人に赴任するケースも少なくありません。PwC Japanでは、2023年6月末時点で148人が日本国外に赴任しており、また47人の人材を海外から受け入れています。

出典：PwC「ナショナリティ（国籍や文化の違い）への取り組み」

海外赴任を経験し各法人や部門の業務内容を理解することで、クライアントの課題解決に取り組む際、世界レベルで最適なチーム編成を行えるようになります。

4.PwCコンサルティング合同会社の福利厚生

福利厚生の手厚さによって働きやすさが大きく変わるため、働き続ける上では給料や仕事内容だけでなく福利厚生も大切なポイントです。PwCコンサルティング合同会社の福利厚生は、一般的な日本企業と比較して充実しています。

ここでは、Pwcコンサルティング合同会社が独自に提供している福利厚生の内容について解説します。

4-1.休暇・休職制度

PwCコンサルティング合同会社には、おもな休暇・休職制度として年次有給休暇と特別有給休暇の2種類があります。

法律で決まっている有給休暇日数は、入社後半年間勤続して10日間です。勤続年数が1年半で11日、2年半で12日と少しずつ増えていきます。

出典：厚生労働省「年次有給休暇の付与日数は法律で決まっています」

PwCコンサルティング合同会社では、福利厚生として法律で定める日数とは別に有給休暇を社員に付与しており、初年度で最大20日間の取得が可能です。また、年次有給休暇とは別に、リフレッシュ休暇が5日間付与されます。リフレッシュ休暇は試用期間満了後から使用可能です。

特別有給休暇としては、以下の制度があります。

結婚休暇、子女結婚休暇、忌引休暇、災害休暇、交通遮断休暇、特別試験休暇、ボランティア休暇（1年度に1日間）、出産休暇、配偶者出産休暇、育児・介護特別休暇（有給15営業日・無給5営業日）、子の看護休暇（1年度に5日間）、傷病休暇（最大有給40日間※勤続3年以上の場合）

引用：PwC「Employee benefit」引用日2024/05/28

子女結婚休暇とは、自身の子どもが結婚した際に有給休暇を取得できる制度です。交通遮断休暇は、災害や大雪などで電車が止まり、通勤のための手段がなくなったときに使えます。

4-2.ヘルスケア支援

社員の健康を支援するため以下のような施策を実施しています。

カフェテリアプラン	毎年一定のポイントが付与され、社員はポイントを使って自由にメニューを選んで利用できるヘルスケア関連では、人間ドック受診費用や予防接種費用、フィットネスジム利用費用などの補助がある育児や介護関連費用や旅行代の補助など、ヘルスケア以外も充実している
産業医の常駐	産業医と看護師が常駐し、社員が心身の不調を感じたときに受診できる
定期健康診断	年に1回、若年検診コースや生活習慣病健診コースなど年齢に応じた健診が無料で受けられる女性は婦人科健診も自己負担なしで受診できる
社外健康サポート	社員と家族は、電話によるメンタルカウンセリングが受けられる優秀な専門医を案内してもらえるサービスを利用できる

4-3.柔軟な働き方

PwCコンサルティング合同会社では、社員がライフスタイルに合わせて柔軟に働き方を選べる「Design Your Workstyle」を導入しています。社員が最高のパフォーマンスを発揮できる環境を提供することが目的です。

Design Your Workstyleは以下の制度から成り、社員が必要に応じて選択して利用できます。

ハイブリッドワーク制度	「リモートワーク」「クライアント直行」「出社」から状況に最適な勤務形態を選び、実行できる制度
フルリモートワーク制度	身内の介護や配偶者の赴任先への同行といった理由により、出社義務のないフルリモートワークができる制度国内に限り、居住地を限定しない遠隔地リモートワークもできる
コアなしフレックスタイム制度	ライフスタイルに合わせ、7時から22時の間で就業時間を設定できる制度一般的なフレックスタイムとは異なり、コアタイムを設けていない点が大きな特徴
フレキシブル・ワーク・アレンジメント（短時間勤務制度）	週3日や1日5時間など、必要に応じて短日・時短勤務ができる育児や介護、資格取得のための勉強、ボランティア活動などさまざまな理由で利用できる
フレキシブル・ワーク・デザイン勤務	海外留学や配偶者の海外赴任への同行などの理由により、一定期間の休職を可能とする制度

4-4.子育て支援制度

PwCコンサルティング合同会社内の子育て支援制度には、おもに以下があります。

出産特別休暇	妊娠してから産後1年までの間に、有給休暇を5日間取得できる配偶者の場合は出産予定日から6か月以内に連続3日以内の休暇が取得できる
育児特別休暇	出産から子どもが2歳に達する日までに、父母ともに15営業日の有給休暇が取得できる
育児休業	出産から子どもが2歳に達する日まで休職できる
ベビーシッター費用補助	子が小学校に入学するまでの期間、在宅保育サービスの費用が補助されるサービス入会金の全額と利用料金の半額の補助を受けられる子が小学校3年生までは、ベビーシッター利用券（補助券）の利用もできる

5.コンサルに転職して年収を上げるためには？

コンサルタントはクライアントをサポートするやりがいある仕事です。成果を出せば、大幅な年収アップも狙えるでしょう。

PwCコンサルティング合同会社では、積極的に中途採用を実施しています。転職活動では以下で紹介するポイントに注意するとよいでしょう。

5-1.求める人物像を把握する

内定を得るためには、どういった人物が求められているのかを把握し、適切にアピールする必要があります。

たとえ優秀であっても、たとえば「スピード感を持って行動できる人材」を求めている企業に「じっくり考えて行動する性格」をアピールしては採用にいたらないためです。

PwCコンサルティング合同会社の部門ごとに求める人材をまとめましたので、ぜひ参考にしてください。

戦略コンサルタント （Strategy&）	（Strategy&）戦略案件を中心に行いたい人少数精鋭のチームで成長したい人自分が関わった戦略を実現まで見届けたい人チャレンジスピリットのある人（X-Value&Strategy）オーナーシップと自主性どちらも兼ね備えている人他者と関わりながら成果をあげたい人自分の思考で仕事に向き合える人
ビジネスコンサルタント	クライアントのパートナーとして企業の変革を実現したい人コンサルティングスキルを身につけたい人
デジタルコンサルタント	デジタル分野に興味があり、ビジネスの領域から社会に貢献したい人最先端のデジタルテクノロジーで社会課題を解決したい人成長意欲があり、環境を生かして自分を高めていきたい人
ITソリューションコンサルタント	ITを活用したビジネスに関わりたい人社会にある課題を、ITソリューションを使って解決したい人課題が解決するまで顧客に並走したい人ITで新しい価値を創造する熱意のある人

出典：PwC「新卒採用　職種紹介）

5-2.必要なスキルを身につける

PwCコンサルティング合同会社への転職を検討しているなら、コンサルタントとして必要なスキルや能力を身につけることも大切です。面接でアピールできれば、内定を得る確率が高まります。

コンサルタントとして活躍するには、おもに以下のようなスキル・能力が必要です。

• 業界ごとの専門知識
• 現状把握・分析力
• ロジカルシンキング力（論理的思考力）
• コミュニケーションスキル（特にプレゼンテーション力やヒアリング力）
• 問題解決能力

5-3.転職エージェントを活用する

効率的に転職活動を進めるためには、転職エージェントの活用が効果的です。転職エージェントに登録すると、経験や実績、キャリアビジョンなどを考慮して求人を紹介してもらえるため、自分で探す手間がかかりません。履歴書や職務経歴書の添削や面接対策なども受けられるため、選考の通過率を上げることが可能です。

PwCコンサルティング合同会社への転職を希望する場合は、コンサルティングファーム特化の転職エージェントがおすすめです。キャリアアドバイザーが業界や企業の情報に詳しいため、有益なアドバイスが得られます。

まとめ

PwCコンサルティング合同会社は、長い歴史とグローバルネットワークを活かし、クライアントに対して最先端のコンサルティングサービスを提供しています。中途採用の場合、年収や役職はそれまでの経験や保有しているスキルによって左右されるものの、キャリアパスに沿って経験を積んでいくことで最終的には年収2,000万円以上になる方もいます。

転職を考える際は、PwCコンサルティング合同会社が求める人物像や必要なスキルを把握し、自分自身を適切にアピールしましょう。多様な経験とスキルを持つ方にとって、PwCコンサルティング合同会社は魅力的なキャリア形成の場となりえます。

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