【PwC転職ガイド2025年最新版】注意点や後悔しないための選考対策まで解説

PwC（プライスウォーターハウスクーパース）は、世界有数のコンサルティング・監査ファームで本拠地はロンドンにあります。日本では「PwC Japan」として13の法人があり、専門的なサービスを幅広く提供しています。

この記事では、PwCの採用に関する最新情報を始め、転職後に後悔することになる要因、転職して良かった点、気になる退職勧奨や解雇の状況をご紹介します。あわせて転職の注意点や後悔しないための対策についても詳しく解説します。

この記事を読むことで、転職後のミスマッチを防ぎ、PwCへの転職を成功させて理想のキャリアを築くための情報を得られます。

1. PwCの現在の求人状況と募集職種

PwCの採用について、2025年現在の求人の状況、応募の条件などについて最新情報をお届けします。

1-1. 2025年現在の採用動向と募集職種

PwCへの転職は年間を通して豊富なチャンスがあります。

PwCでは、多岐に渡る職種で中途採用を通年募集しているからです。2025年3月現在も転職希望者に向けたセミナーが頻繁にオンライン開催されています。

業界別の募集としては幅広い業界のコンサルタントを募集しています。
＜業界別の採用＞

• 流通・消費財業界
• エネルギー産業
• 金融業界
• 自動車業界
• テクノロジー・メディア業界
• パブリックサービス

また、ビジネストランスフォーメーション、エンタープライズトランスフォーメーション、戦略コンサルティイング、テクノロジー・デジタルコンサルティングなど、ソリューション別にもコンサルタントを募集しており、活発に採用活動を行っているようです。

勤務地に関しては東京以外に大阪、名古屋、福岡にも拠点があり、地方在住者にもチャンスがあります。また現在、鹿児島からフルリモートのITソリューションスペシャリストの募集も行っており、地方へのUターン希望者がリモートでグローバルなキャリアを積める採用にも注目したいところです。

1-2. コンサル業界の採用状況

コンサル業界全体で見ると、2021年には異業種からの採用人数が全業界の中で最も伸びて前年比40.3%増（パーソルキャリア調査）となっており、DX戦略に関わるコンサル業務のニーズの高まりを示しています。また異業種だけでなく、同じ業界内での転職、つまり同業他社への転職が多い点もこの業界の特徴です。

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コンサルタントとしてのキャリアアップのため、より成長できる環境を求めて転職を希望する人が多いと考えられます。

1-3. 職種別の選考基準と必要スキル・経験

PwCへの応募の必要スキルや経験としては、多くの職種でコンサルティング経験があることが望ましいとされています。

しかし、例えば現在も中途採用セミナーが開催されている自動車領域コンサルタントの場合、コンサルティングファームの経験だけでなく自動車関連領域のプロジェクトに従事した経験や興味のある人、自動車関連領域の業務に従事している人も対象となっており、コンサルティング未経験の場合でもチャンスはあります。

また、PwCはグローバルにビジネスを展開しているため、グローバルプロジェクトの経験や海外駐在経験なども歓迎されるようです。

1-4. PwC転職の選考プロセスと対策

PwCへの応募はまずPwCの採用ページから希望する職種のエントリーフォームに基本情報や職務経験、資格などを入力し、履歴書と職務経歴書も添付してエントリーします。

書類選考後は複数回の面接と最終面接を経て内定となるのが基本的な流れです。

▼選考プロセスと対策の詳細については下記の記事もご参照ください。
「【PwCコンサルティング】中途採用の面接対策！質問例と回答例」

2. PwCに転職して後悔することは？

仕事がハードなイメージがあるコンサル業界。PwCへの転職を検討している人の中には、転職後に後悔することがあるかもしれないと懸念する人も多いかもしれません。

ここでは、PwCへの転職後に後悔する可能性や転職後の実情について詳しく解説します。

2-1. プロジェクト次第で忙しくなる

業務量の多いプロジェクトに配属された場合には、転職したことを後悔する可能性もあります。PwCをはじめとするコンサル会社では、所属チームや担当プロジェクトによって業務量が大きく異なるからです。

コンサルティング業務では、クライアントによって依頼内容やサポートの範囲もさまざまです。つまり、プロジェクトの規模が大きければその分業務量も増えるため、連日の残業が当たり前になるケースも少なくありません。

一方で、担当プロジェクトが一段落した後は、比較的自由に休暇を取得することが可能。仕事もプライベートもメリハリをつけて充実させることができそうです。

2-2. 業務遂行がスムーズにできない場面がある

PwCコンサルティングでは社内の判断のみでは進められない業務もあります。

PwC Japanグループは、PwCコンサルティングを含む13の法人で構成されており、コンルティング業務の内容によっては、グループ内の別法人からの承認を得なければならない場面もあるからです。

そのため、特にプロジェクトの納期が短いケースでは、承認手続きの準備や承認が降りるのを待つ時間もあり、非効率に感じることがあるかもしれません。

2-3. 年収が高いがゆえの後悔

PwCでは比較的年収が高いがゆえに入社を後悔しているという声もあります。次の転職先を探す際の基準が高くなってしまうからです。

PwCはコンサルティング会社の中でも特に年収が高いのが特徴です。

コンサルティング業は人件費以外に必要な費用が少なく、利益を上げやすい職種であるうえに、PwCはグローバルに事業展開している大手企業だからです。

キャリアアップのための転職の際にPwCと同等かそれ以上の年収を得られる企業を探すのが難しくなるため、PwCへの転職を後悔する人もいるようです。

3. PwCに転職して良かった点

PwCへの転職には高収入を目指せるなどのメリットの多くあります。転職して良かったこととしてPwCの社風や独自の制度を挙げる人も多いようです。

ここでは、PwCに転職して良かったこととして挙げられる理由や気になる解雇の可能性についてもご紹介します。

3-1. 個性を尊重する文化がある

PwCでは、社員それぞれの個性を尊重し、多様な人材が各自の力を存分に発揮できる環境が整っています。お互いの専門性・価値観を認め合う社風の中で働けることから、多くの人が転職して良かったと感じているようです。

また、PwCは性別や国籍の違いにとらわれないカルチャーづくりにも力を入れています。産休・育休の取得推進やその他の独自の制度づくりにより、2023年7月時点での女性比率は65.4％、女性管理職比率は50.8％を誇ります。

さらにインクルーシブカルチャーの醸成を目的としたコミュニティを作ることで、お互いの理解を深め、行動につなげるための対話・交流の場も設けています。コミュニティは「障がい者」「ナショナリティ」「LGBT＋」などのテーマに分かれており、PwC Japanグループのメンバーであれば自由に参加可能です。

3-2. OEP制度を活用した多様な働き方ができる

PwCでは、中長期的なキャリアプランの実現を目指すためにOEP制度を導入しています。

OEPとは「Open Entry Program」の略で、部署・地域異動のほか、海外を含むPwCグループや外部機関への出向を支援する制度です。OEP制度を通して新たな分野・業務にチャレンジすることで、キャリアの可能性を大きく広げられるのが魅力です。

OEP制度の利用は公募制であり、毎年100名以上のメンバーが希望ポジションへ移っています。また、2023年6月末時点では、128名の出向者が海外のPwCメンバーファームで働いています。

それぞれが目指すキャリアプランを支援してもらえる制度は、PwCに転職して良かったと感じられる大きなメリットの1つです。

3-3. コーチング制度で社員一人ひとりをサポート

PwCでは、全社員にキャリアコーチを割り当てるコーチング制度を採用しています。転職後に先輩社員に悩みや不安を共有できる環境が整っている点も、PwCを選んで良かったと感じる理由の一つとなっています。

キャリアコーチは先輩社員が務め、主にキャリアアドバイザーとしての役割を担います。定期的な面談でキャリアパスについての相談ができるほか、日々の仕事に関する悩み・不安なども共有することが可能です。

具体的なキャリアパスがイメージできない場合にも、面談によって夢・目標やビジョンを引き出してもらえるため、多くの社員がコーチング制度を心強く感じているようです。

3-4. 退職勧奨や解雇の可能性はある？

外資系の企業は、日本の企業より解雇のリスクが高いイメージがあるかもしれません。

PwCでは退職勧奨や解雇の可能性はあり得ますが、それほど解雇の心配をする必要はなさそうです。退職勧奨や解雇の場合は、能力欠如が認められる場合や人事評価・業務態度に大きな問題がある場合などに限られているからです。

4. PwC転職後に後悔しないための対策

PwCへの転職後に「自分には合わなかった」と後悔しないためには、応募前にいくつかの対策を取っておくことをおすすめします。

ここでは、PwCへの転職後に後悔しないための対策について詳しく解説します。

4-1. PwCが求める人物像を知る

応募前に内容を把握し、自分の考えや価値観とマッチするかを確認することは非常に大切です。PwCが求める人物像を知ることで、企業としてどのような点を重視しているか、社員がどのような姿勢で働いているかを理解できるからです。

PwCの過去の求人内容から読み取れる「求める人物像」の具体例は、以下の通りです。

• クライアントの成功・成長のために何をすべきか自発的に思考する人
• プロジェクトメンバーと協調して業務に取り組める人
• 社会に対して貢献したいというモチベーションがある人
• プロフェッショナルとしての自負を持って働ける人

また、PwCでは多彩なバックグラウンドを持つ人材を採用しています。

流通・消費財業界担当の部署では、中途入社者85%、女性スタッフ比率50%程度と多くの中途入社社員や女性社員が活躍中です。

また女性が管理職として活躍するために配慮し、女性候補者向けのセミナーも開催されるなど、コンサルタントとしてキャリアアップしたい女性を応援する環境が整っているようです。このように多様性のある環境でのびのびと活躍したい人には向いている可能性が高いです。

▼求められる人物像については下記の記事もご参照ください。
「【PwCコンサルティング】中途採用の面接対策！質問例と回答例」

4-2. PwCに向いているか確認する

PwCの業務内容や職場環境から、自分がPwCで働くのに向いているかどうかを確認することも重要です。

PwCに向いている人の特徴は以下の通りです。

• 向上心や挑戦心がある人
• グローバルに活躍したい人
• 多様なバックグラウンドや価値観を持つ仲間と良好な関係を築いて働ける人
• ワークライフバランスを重視したい人

PwCは海外への出向も積極的に支援しているグローバル企業であるため、日本以外でも活躍の場を広げたいと考えている人には特に向いているでしょう。

一方で、国内で働く場合であっても配属先によっては基礎的な英語力を求められるケースもあります。英語に抵抗がある場合は語学力を磨く努力が必要になるかもしれません。

また、産休・育休の習得や自分らしい働き方を推奨しているため、ワークライフバランスを保った働き方を叶えることができるでしょう。

まとめ

PwCへの転職について、中途採用の求人最新情報や転職にあたっての注意点、働くメリットについてご紹介しました。

PwCは世界的なコンサルティング・監査ファームであり、その一員として働くことで多様なメリットや成長の機会を得られます。

一方で、プロジェクトによっては業務量が多く、多忙な日々を送ることもあるかもしれません。退職勧奨や解雇のリスクはあるもののしかるべき理由がある場合に限られます。

高収入や多様な働き方の支援制度だけでなく、個性を尊重する企業文化がPwCの魅力です。

PwCへの転職を後悔しないために自分のキャリアビジョンとPwCの提供する環境をしっかりと理解し、転職の成功に向けて準備や対策を怠らないようにしましょう。

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